GISの新たなる可能性

事例5:茨城県つくば市
GISと連動して災害情報をメールで配信
事例4:兵庫県神戸市長田区
平常時でも使える防災システム目指す
事例3:世田谷区役所
街作りに必要な情報を統合型GIS上で一元化
事例2:京都府宇治市
市民参加で“開かれたGIS”目指す
事例1:北海道
鳥類の病原体に関する情報をGIS上に集約して情報共有
インタビュー
自治体GISは構造改革の有力手段

奈良大学 文学部地理学科教授/前GIS学会会長
碓井 照子 氏
Vol.2(前編)
Vol.2(後編)
GISは次世代日本を支える
重要な情報基盤
奈良大学文学部地理学科
 碓井 照子教授
Vol.1
専門家のための「GIS」から
誰もが使える「S-IT」へ

東京大学空間情報科学研究センター 有川正俊助教授

高知県
データ共有型GISで
市民への情報提供を目指す
神奈川県横須賀市
組織を新設して
統合GISをスムーズに導入
北海道石狩市
大阪府豊中市
三重県
岐阜県
「NikkeiBP NETWORK SPECIAL」の事例紹介へ
千葉県浦安市
「本格的に動き始めた電子自治体」の事例紹介へ

カルチュア・コンビニエンス・クラブ
本部だけでなくFC加盟店もGISデータを活用
リクルート
GISと連動してマンション価格情報を瞬時に提供する「住宅投資インデックス」



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日常で使うPCでも高精細の3次元地図表示が可能に

日常業務で使うPC上でも、高精細かつリアルタイムにスムーズに動く3次元GISシステムが低価格で提供されている。日本SGIとジオ技術研究所(ジオ技研)が共同で開発した3次元GISソリューション「GEO-Element」がそれ。都市計画や防災向けなど用途は幅広く、注目すべき製品だ。


 

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Case5―茨城県つくば市
GISと連動して災害情報をメールで配信

合併を機に地域防災システムを見直し


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Case4―兵庫県神戸市長田区
災害時用GISシステムを平常時にも活用

時空間GISを使い、時系列で地理情報を管理


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Case3―世田谷区役所
街作りに必要な情報を統合型GIS上で一元化

職員の業務効率と住民サービスの大幅な向上を実現


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Case2―京都府宇治市
市民参加で“開かれたGIS”目指す

地図情報を活用した地域コミュニティサイト


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Case1―北海道
鳥類の病原体に関する情報を GIS上に集約して情報共有
鳥インフルエンザなどの感染元究明にも応用可能


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インタビュー―自治体GISは構造改革の有力手段
GISは21世紀の国家基盤、そのための人材育成や仕組み作りが重要に
奈良大学教授 文学部地理学科教授 前GIS学会会長 碓井 照子 氏
 


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GISのもたらす情報が、
仕事・暮らしを変える

●「GIS」という言葉を聞いたことがあるだろうか? Geographic Information Systemの頭文字をとったもので、日本語では「地理情報システム」と訳されている。
●意外に日常生活にも関わっていながら、どちらかと言えばマイナーだったGISだが、ここ数年注目を浴びている。GISの基本的な知識と、GISがどのように利用されているかを紹介しよう。



碓井照子教授

奈良大学文学部
地理学科
碓井照子教授

Vol.2 後編
GISは次世代日本を支える
重要な情報基盤

既にインターネット上では、地図データのレストランやショップ情報を組み合わせて提供していますよね。それに加えて、実際に利用したユーザーの店の口コミ評価とか、電子掲示板(BBS)への投稿をGISデータとリンクさせて、Web上で双方向に実現することも可能です。それが「G-XML」の具体的な利用例だと思いますね。


碓井照子教授

東京大学
空間情報科
学研究センター
有川正俊助教授

Vol.1

専門家のための「GIS」から
誰もが使える「S-IT」へ

カーナビが普及したように、「ヒトナビ(ヒューマンナビ)」も普及していくだろう。GISはごく一部の専門家のためだけのものでなく、一般消費者にも広まって「空間IT(S-IT)」とも呼ぶべきツールになっていくだろう。例えば、過去の自分の位置情報は日記の代わりになるかもしれない。


 

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Case4― カルチュア・コンビニエンス・クラブ

「TSUTAYA」を全国展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ。同社のGISシステムは、本部だけでなく、全国の加盟店からも自店の商圏の会員化率、会員数、売り上げ分布などのエリア分布図を見ることができる。

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Case3―高知県

高知県庁では、今年度から来年度にかけて「データ共有型GIS」の整備を進めている。さらに、GISのデータは市民にも公開する。まずは今秋に「福祉施設情報提供システム」をオープンする予定だ。


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Case2―リクルート

リクルートが開発した「住宅投資インデックス」は、同社の雑誌『週刊住宅情報』に掲載された中古マンションの価格情報とGISを連動させ、市場価格に即した精度の高い査定が瞬時に可能となるシステムだ。


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Case1―神奈川県横須賀市

自治体の統合GIS導入では、部局間での調整がネックとなることが多い。横須賀市では、統合GIS構築のための組織を新設し、その組織に権限を与えることでスムーズな導入を実現した。



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