- 山口光恒の『地球温暖化 日本の戦略』 NEW
- 山本隆三の『市場が解く？ 地球温暖化』 NEW
- 伊藤洋一の『BRICsの衝撃』 NEW
- 植田和弘の『地球温暖化防止の環境経済学』 NEW
- 鳥井弘之の『ニュースの深層』 NEW
- 荻本和彦の『低炭素エネルギーシステムの将来像』
- 十市勉の『資源Wars』
- 寺島実郎の『環境経済の核心』
- 澤昭裕の『不都合な環境政策』
- 西山孝の『資源クライシスの深層』
- 野村浩二の『ポスト京都の経済インパクト』
- 増田寛也の『低炭素City』
- 沖大幹の『水の惑星の未来』
- 御園生誠の『キーテクノロジー』
- 中上英俊の『暮らしとエネルギーと温暖化』
- 中川昭一の『ECOインテリジェンス』
- 山根一眞の『The環業革命』
- 筒見憲三の『カーボンマネジメント講座』
テーマで読み解く環境問題
今回のテーマ
温暖化国際交渉、COP16の意義
温暖化国際交渉、COP16の意義
昨年末、メキシコ・カンクンで国連気候変動枠組み条約第16回締約国会議（COP16）が開催された。国連の条約に先進国の数値目標が組み込まれるなどの成果を上げた一方で、「京都議定書延長問題」の議論が激しさを増し、「ポスト京都議定書」の答えは見つからないままだ。低炭素化を目指す世界における、COP16の意義を検証する。
特集 2009年度バックナンバー
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EV時代を勝ち抜く電気自動車（EV）の時代が本格的に訪れようとしている。エンジンを使ったこれまでの自動車とは構造が異なるため、自動車産業自体の変革も避けては通れない状況だ。電池メーカーやベンチャー企業の躍進は本物か、どんな産業が生まれつつあるのか、EV時代の勝者を占う。
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歩み出すカーボンフットプリント2010年に入り、カーボンフットプリントを巡る動きが活発化している。日本国内ではようやく動き始めた制度だが、国際的には標準化への準備が既に始まっているという。わが国でのルールを固め、世界の流れにどう合わせていくのか。制度の最新事情とその行方を検証する。
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施行目前、改正省エネ法2009年4月に施行された改正省エネ法。これまで事業所単位だった省エネ規制の範囲が事業者（企業）単位に拡充され、業務部門の約5割にエネルギー使用量の削減義務が生じる。新たな法規制に対応して省エネに取り組む企業の最新動向をリポートする。
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■第5回 企業の省エネ対策のカギ握る エネルギー管理統括者の手腕 ■第4回 空調と照明が省エネのカギ？ 最新設備の導入急ぐ流通業 |
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2010年、環境政策への提言2009年の政権交代や、“政治的妥協”という結果で終わった気候変動枠組み条約第15回締約国会議（COP15）を受け、大きな岐路に立たされている日本の環境政策。国民を束ね、世界有数の環境立国になる決定打はあるのか。当サイトのコラム執筆陣が提言を行う。
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■特別編 新聞などでの論説は論文ではない 山口氏の質問に「対応」する ■第6回 100年先を見通して今何をすべきか 科学データに基づく青写真を ■第5回 求められる東アジア資源消費連合 資源メジャー支配からの脱却を ■第4回 新たなエネルギー安全保障問題 コストを意識し低炭素化に挑む ■第3回 COP15は本格的な交渉の始まり 日本は4つの課題に向き合え |
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2010年のエコプロダクツ「エコ」をキーワードに、環境配慮をうたう製品が市場に溢れるいま、地球温暖化対策に有効で、かつ消費者の心を掴（つか）む2010年の商品トレンドとは。日常生活から排出される二酸化炭素（CO2）の削減に伸び悩む現在、これらの製品の削減ポテンシャルを検証する。
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化石エネルギーを制するいまや世界最高のエネルギー効率を誇り、さらなる高効率化を狙うには“乾いた雑巾を絞る”ような努力が必要だといわれる、エネルギーや鉄鋼などの産業部門。だが、来るべき低炭素社会に備え、化石燃料をあますことなく使い切る努力はとどまることがない。
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■第3回 高機能化で効率悪化のガラス業界 2020年に生産工程のCO2半減目指す |
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国際的な決断迫るIEACOP15を目前に控え、国際エネルギー機関（IEA）の動きが活発化している。10月の閣僚理事会では中国やインド、ロシアと共同声明を締結し、11月に発表された年次リポートでは「450シナリオ」を強調する。いずれも各国のリーダーへ、温暖化対策の早急な対応を迫るものだ。
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3R新時代をリードする循環型社会の形成に向けて不可欠とされる「3R」には、「リデュース」「リユース」「リサイクル」といった政策的な優先順位付けがなされている。ここでは、「リユース（資源や製品の再使用）」に取り組み、既に省資源化や二酸化炭素（CO2）排出の低減に成功した事例を中心に紹介する。
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■第6回 ITがリユース部品市場を拡大 EV時代に備える自動車産業 ■第5回 循環促進で市場を活性化 社会的認知進む衣料リユース ■第4回 認証済み再生パソコン［後編］ ボトルネックは中古品の確保 ■第3回 認証済み再生パソコン［前編］ NECの参入で市場拡大が加速 |
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モーターショーから次世代車を考える低炭素社会への気運を受け、揺れる自動車産業。しかし、ハイブリッド車の大ヒットや電気自動車（EV）の市販化など、新たな時代に向けて業界全体が大きく動き始めた。今後の動向を占う意味で重要な、フランクフルトと東京で開催されたモーターショーの模様をリポートする。
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■第5回 東京モーターショー［2輪車編］ 小さなボディーに収まる環境技術 ■第4回 東京モーターショー［後編］ 新たなライフスタイル求めるEV ■第3回 東京モーターショー［前編］ HVはメーカー思想問われる時代に |
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新エネルギー最前線原油価格の高騰や石油枯渇など、世界的な課題となっているエネルギー問題。なかでも日本は、エネルギー自給率がわずか4％（2006年度）と深刻な状況となっている。そんなエネルギー問題と温暖化対策を同時に解決する有効策である、新エネルギーの最新事情を報告する。
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■第5回 波力発電の実証事業が“始動” 伊豆大島がエネルギー生産拠点に ■第4回 新エネの主軸、バイオマス 各地に広がるバイオガス発電 |
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日本の「低炭素革命」麻生太郎前首相が、中長期成長戦略「未来開拓戦略」の柱に据えた「低炭素革命」。環境技術の発展を軸に、低炭素社会の実現と経済の拡大の両立を狙うものだ。数々の具体策が打ち出されるなか、ここでは「エコポイント」「エコカー減税」などを取り上げ、その効果を検証する。
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■第3回 太陽光発電世界一の座を奪還？ 住宅用ソーラー支援が本格化 |
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「ポスト京都」への道2012年以降の国際的な枠組みの決定に向け、国家間での議論が活発化している。今年12月にコペンハーゲンで開催される、国連気候変動枠組み条約第15回締約国会議（COP15）の場で、日本は各国を束ねる有効な方策を打ち出すことができるのだろうか。「ポスト京都」に臨むわが国の環境政策の動向を追う。
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生物多様性に挑む「生物多様性の年」といわれる2010年、日本は生物多様性条約第10回締約国会議（COP10）ホスト国としての大役を担う。そして、この生物多様性への取り組みについて、企業の積極的な参加が世界的潮流となっている。生態系を保持しつつ成長を狙う、企業の取り組みをリポートする。
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■第5回 国際標準と同等の指針を提示 フェアウッドめざす積水ハウス ■第4回 持続可能な木材調達をめざして 認証制度を駆使する住友林業 |
- 政府のエネルギー・環境会議、関西電力に15％以上の節電要請、使用制限令は回避（nikkei BPnet, 2012/05/21）
- 清水建設、東芝、シャープなど、米国で商業地域のスマートグリッド実証研究開始（nikkei BPnet, 2012/05/21）
- ブリヂストン、「ロシアタンポポ」由来の天然ゴムで従来のゴムと同等性質を確認（nikkei BPnet, 2012/05/21）
- 三菱重工業、電力危機のパラオ政府にディーゼルエンジン式発電設備4台を引き渡し（nikkei BPnet, 2012/05/21）
- YKK AP、家庭の消費電力量を削減するため、窓でできる各種の節電対策商品を発売（nikkei BPnet, 2012/05/21）
- 京セラ、宮城県立石巻商高で自社製太陽電池を使った環境・エネルギー授業を実施（nikkei BPnet, 2012/05/21）
- 日本コカ・コーラなど、今夏も飲料自販機の節電対策で冷却機能の輪番停止を実施（nikkei BPnet, 2012/05/21）
- 中部電力・ミニストップなど、EV用急速充電器の整備と一般開放の取り組みで合意（nikkei BPnet, 2012/05/21）
- 住友林業、ベトナムに建設した大規模工場で廃材を原料にボードの商業生産を開始（nikkei BPnet, 2012/05/21）
- JX日鉱日石エネルギー、日本で初の既設集合住宅の改修と創エネの実証試験を開始（nikkei BPnet, 2012/05/21）
