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2050年への革新技術-2
低炭素社会を照らす
LED・有機EL照明の挑戦
大手照明メーカーの東芝ライテック(東京都品川区)は今年6月1日、高効率LEDダウンライト「E-CORE(イー・コア)」シリーズとして、業界初となる連続調光を可能にした「E-CORE60調光タイプ」4機種を発売した。これにより、消灯状態(0%)から60W形白熱灯クラスの明るさの全点灯(100%)までスムーズな調光が実現した。LEDとは、発光ダイオード(Light Emitting Diode)の頭文字を略したもので、電気を流すと発光する半導体の一種だ。
同社がE-COREシリーズの発売を開始したのは昨年7月。それ以前にも、小田急電鉄の「ロマンスカーVSE」に国内初の鉄道車両用室内LED照明として大量採用されたのを皮切りに、大阪府茨木市で全国初のLED道路灯として採用されたり、東京や大阪などのホテルで客室やロビーのダウンライトとして導入が進められてきた。ただし、これらの事例はいずれも受注生産。こうしたなかで、初の量産製品となったのがE-COREシリーズというわけだ。
E-COREシリーズは、「白熱電球のエネルギー消費量の5分の1以内、価格差は3.8倍以内」とする「京都議定書目標達成計画」の目標値に対して、同社製ダウンライト器具と白熱灯とを組み合わせた価格との比較で3.2倍という価格を実現。本来、「京都議定書目標達成計画」の目標値は、電球単体での比較を前提としているが、照明器具同士の比較では、この目標をクリアできた。同シリーズの消費電力は白熱灯の約7分の1で、例えば、60W形白熱灯を「E-CORE60」に置き換えた場合、年間の二酸化炭素(CO2)排出量は、白熱灯の約63kgに対して「E-CORE」は約9kgですみ、約85%ものCO2削減に結びつく。

今回、これまで、主に製造コスト面から市販が見送られてきた調光タイプが加わることで、今まで白熱灯を調光して使っていた場所でも、違和感なくLED照明に置き換えることができ、より広い用途で省エネ・省資源に貢献できる可能性が広がった。
同社は今年4月、2010年をメドに、東芝発祥事業の一つとして120年間にわたり継続してきた一般白熱電球の製造中止を発表。年間約4000万個を製造(2006年度実績)している生産ラインの廃止を決定したばかり。同社は一般白熱電球を、電球形蛍光灯やLED電球に置き換えることで、2010年には、現在に比べて年間約50万tのCO2削減に貢献できると試算しており、省エネ電球への切り替えを消費者に促していくという。


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