「住宅の省エネは日本の省エネ施策の根幹をなす。そのなかで最も基本的かつ有効な対策は建物の断熱性能を高めることにある」

　こう言い切るのは、東京大学大学院の坂本雄三教授だ。坂本教授は、昨年７月に経済産業省・国土交通省・環境省が有識者を集めて設置した「ロ・ハウス構想推進検討会」の委員でもある。特に住宅での省エネ対策を推し進めるために設置されたこの委員会では、（１）住宅に必要な断熱が施され、（２）高効率な設備・機器を備え、（３）太陽光や通風・換気の利用等で、健康で快適な暮らしと省エネ性・地球環境への配慮を両立させる住まいが可能である、と提言している。これらは、対策の優先順位とも言える。

　そもそも、住宅の省エネ性を高めるには、何をどうすれば効果が上がるのか。実は、家庭でいちばんエネルギーを使っているのは暖房と給湯。いわゆる熱供給で、家庭での消費エネルギーの60％近くを占めている。次に多いのが家電・照明などで30％強、厨房は8％、冷房は意外にも２％にすぎない。
 

■暖房と給湯が住宅のエネルギー消費の約６割を占める

住宅の省エネは、全体の約6割を占める暖房と給湯の消費エネルギーをいかに抑えるかにかかる。欧米先進国と同水準に達した日本の断熱技術に期待がかかる（出典：資源エネルギー庁）
 

　そこで、住宅の省エネのポイントが見えてくる。熱の供給効率と、熱の出入り阻止である。いくら熱供給効率をよくしても、住宅からどんどん熱が逃げてしまっては、“穴のあいたバケツ”状態。したがって、まずは「住宅の断熱」から、というわけである。外壁や窓、屋根、床など建物の「外皮」を隙間なく断熱材で覆うことで、建物内からの熱の損失を防ぐことが第一だ。

　断熱素材や工法は、画期的な進歩を遂げている。素材はグラスウール、ロックウールのほか羊毛、コルク……古新聞（セルロースファイバー）や廃ペットボトルなどを用いたリサイクル材も登場している。これらの素材で住宅の外側を覆う「外断熱（外張り断熱）」と「内断熱（充填断熱）」がある。いずれの素材、工法とも、きっちりと隙間なく覆うことで密閉度を高め、断熱効果を上げることができる。

　新築住宅での断熱が進んだ背景には、1999年に改正された「次世代省エネ基準」がある。冷暖房用エネルギーを改正前よりも20％削減することを目標に、断熱・気密化の基準値を定めたもので、地域による気候の違いも考慮して基準値も地域区分ごとに変えている。これによって「断熱後進国」だった日本は、基準値では欧米先進国とようやく肩を並べたと言われている。