新型の「インサイト」や「プリウス」が発売され、数カ月連続で販売台数ランキングのトップを占めるなど、ハイブリッド車の普及が急速に進んでいる。その一方で、今年は電気自動車（EV）の発売・発表が相次いだ「EV元年」でもある。7月より三菱自動車工業と富士重工業はそれぞれ、EVの「i-MiEV（アイ・ミーブ）」「スバル プラグイン ステラ」を法人ユーザー向け販売を開始。8月には日産自動車が、2010年度後半より日米欧で発売するEVの「リーフ」を公開した。

　EVは「エコカーの本命」ともいわれるが、これは自動車の課題とされる「大気汚染」「二酸化炭素（CO₂）削減」「脱化石燃料」という3つの問題すべてに対応可能なためだ。走行中に排気ガスを出すこともなく、CO₂の排出量も走行中はゼロ。発電時に排出されるCO₂を計算に入れても、その排出量は同クラスのガソリン車の3分の1から4分の1程度に抑えられる。さらに、二次エネルギーである電気は、化石燃料以外からもつくることができるため、石油エネルギーの枯渇にも対応できると考えられているからだ。

　現在、法人向けに販売が開始されている「i-MiEV」「プラグイン ステラ」の2台は、どちらも来年からは一般向け販売が開始される予定。メーカー希望小売価格は前者が459万9000円、後者が472万5000円で、2009年度内に「i-MiEV」が約1400台、「プラグイン ステラ」は170台程度の販売を見込んでいる。

　購入にあたっては、経済産業省が実施している「クリーンエネルギー自動車等導入促進対策費補助金」の対象となり、次世代自動車振興センターから最大139万円の補助金が交付される。そのほか自治体でEV購入に補助金を出している場合もあり、例えば神奈川県や東京都では国の補助金の半額にあたる69万5000円を補助。また、横浜市や千代田区などでも独自の補助制度を設けており、これらを組み合わせれば購入時の負担を軽減することが可能だ。もちろん、「エコカー減税」の対象車でもあるので、自動車重量税や自動車取得税は免除される。

　電気を利用するEVは、CO₂の排出量ばかりでなく、ランニングコストを削減することも可能だ。「i-MiEV」を満充電にした際の電気料金を走行可能距離で割ると、1kmあたりの走行コストは昼間の電力を利用した場合で約2.5円、夜間電力を利用すれば約1円にまで削減できる。ベースになったガソリン車「i」のターボグレードでは、1kmあたりのガソリン代は約6円となるから、その削減額の大きさがわかるだろう。