「乾いた雑巾をさらに絞れというようなものだ」

　省エネルギーの取り組みが進んでいるとされる日本企業が、さらなる省エネ努力を求められたときによく使う表現だが、事実、日本企業は世界に先駆けて膨大な金額を投資し、省エネ技術の研究開発に血のにじむような努力をしてきた。

　「確かに日本企業の省エネは進んでいる。個別企業でできる取り組みは、やり尽くしたと言っていいほどだ」と、財団法人・省エネルギーセンターの大関彰一郎アジア省エネルギー協力センター長は、日本企業の努力を認める。

　それを証明するデータがある。世界の主要国のエネルギー効率を比較したものだが、これを見ると、日本の先進性が浮き彫りになる。日本のGDP（国内総生産）当たりのエネルギー消費量を１とした場合、欧州連合（EU）は1.7、米国は2、経済成長が急速に進む中国やインドに至っては8〜9という効率の悪さだ。
 

■省エネで世界のトップを走る日本

さまざまな省エネルギー対策を進めた結果、日本のGDP当たりの一次エネルギー消費量は世界で最も少ない（日本を1とした場合の比較。省エネルギーセンターの資料を基に作成）
 

　製造業だけを見ても、日本企業の優秀さは抜きん出ている。経済産業省によると、火力発電所で電力を作るのに必要なエネルギーは、日本を１とするとドイツは1.1、米国が1.17、中国は1.29。鉄を作るのに必要なエネルギーは、同じく韓国が1.05、EUが1.1、米国と中国が1.2。このほか、石油製品、セメント、紙・板紙など、いずれの分野でも日本はトップを競う。

　こうしたエネルギー効率のよさを支えているのは、長年にわたって培ってきた日本企業の省エネ技術である。プラントの効率化技術や発電時に出る熱を回収して活用するコージェネレーション技術など、世界に誇れる省エネ技術は数多い。

　プラントの省エネ技術の代表選手は、製鉄所の「高炉炉頂圧発電設備」や「コークス排熱回収設備（CDQ）」だ。「高炉炉頂圧発電設備」は、その名の通り高炉でガスの圧力を利用して発電する設備。CDQは、石炭を蒸し焼きにしてコークスを作る際に出る排熱を回収し、発電を行う設備だ。

　電力会社に関わるものでは「高効率蒸気タービン」や、ガスタービンと蒸気タービンなどを連結させた効率のよい「コンバインド発電設備」などがある。いずれも国内の製鉄会社や発電所ではかなり普及している。

　もちろん、生産プロセスに直結するものだけではない。自動車のハイブリッド技術や住宅の省エネ技術など、生活に欠かせない製品分野でも日本企業の技術力は他を圧倒する。さらに視野を広げて考えてみると、製品の軽量化など「素材による省エネ」も重要な技術の一つと言えるだろう。

　「素材による省エネ」には銅やリンなどの添加により強度を高めた「高張力鋼」や、鉄に比べ強度が10倍、重さは5分の1という「炭素繊維」などがある。自動車や航空機などを軽量化して燃料使用量を削減できるうえ、従来の素材より少ない量で同じ強度を実現できるので、素材そのものの生産時のエネルギー効率向上にもつながる。このほか、変圧器のエネルギー損失を削減する「アモルファス金属」も省エネ素材と言える。

　地球温暖化防止に対する関心の高まりを受け、最近では、省エネ技術で売り上げを伸ばす企業も出てきた。1997年にハイブリッド車を発売したトヨタ自動車は今年6月、国内外での販売台数が100万台を突破したと発表。太陽光発電装置を販売するシャープも2006年度は原料不足で売り上げが前年度比4.2％減となったものの、2004年度は同60％増、2005年度は同34％増という勢いで太陽光発電装置の売り上げを伸ばしてきた。「アモルファス金属」を開発した日立金属は2006年に、中国に「アモルファス金属」を生産するための新工場を建設。2010年度には350億円の売り上げを見込んでいる。