- 山口光恒の『地球温暖化 日本の戦略』 NEW
- 山本隆三の『市場が解く？ 地球温暖化』 NEW
- 伊藤洋一の『BRICsの衝撃』 NEW
- 植田和弘の『地球温暖化防止の環境経済学』 NEW
- 鳥井弘之の『ニュースの深層』 NEW
- 荻本和彦の『低炭素エネルギーシステムの将来像』
- 十市勉の『資源Wars』
- 寺島実郎の『環境経済の核心』
- 澤昭裕の『不都合な環境政策』
- 西山孝の『資源クライシスの深層』
- 野村浩二の『ポスト京都の経済インパクト』
- 増田寛也の『低炭素City』
- 沖大幹の『水の惑星の未来』
- 御園生誠の『キーテクノロジー』
- 中上英俊の『暮らしとエネルギーと温暖化』
- 中川昭一の『ECOインテリジェンス』
- 山根一眞の『The環業革命』
- 筒見憲三の『カーボンマネジメント講座』
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今回のテーマ
温暖化国際交渉、COP16の意義
温暖化国際交渉、COP16の意義
昨年末、メキシコ・カンクンで国連気候変動枠組み条約第16回締約国会議（COP16）が開催された。国連の条約に先進国の数値目標が組み込まれるなどの成果を上げた一方で、「京都議定書延長問題」の議論が激しさを増し、「ポスト京都議定書」の答えは見つからないままだ。低炭素化を目指す世界における、COP16の意義を検証する。
特集記事バックナンバー
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環境負荷の削減で社会貢献しながら、なおかつ魅力的な店舗作りは可能なのか──。エコストアの定義を、エネルギーを削減しつつ集客力のある店舗と定義し、コンビニエンスストアとパチンコ店のモデル店舗を訪ねた。「エネルギーの削減」と「快適空間の創造」の両立が、いまエコストアに問われている。（11/03/28）
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鉄よりも軽く、強度に優れ、さびの心配もない炭素繊維強化プラスチック（CFRP）。ボディーなどの軽量化に貢献し、燃費効率の向上につながる素材として、航空機などでは積極的に採用されてきた。今後、自動車への導入は進むのか、現状はコストの壁が普及をはばんでいる。（11/03/28）
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環境配慮型の店作りを進めるに当たり、避けて通れないのが設備の省エネである。最近では、この考え方をさらに進めて、各設備を連携させ効果的な運用を狙った、エネルギー利用の最適化システムが次々に商品化している。これらのシステムはどんな店舗にも有効なのか、その実力を検証する。（11/03/24）
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自動車を構成する部品のなかで唯一、路面と接しているのがタイヤである。エコカーに市民の注目が集まるようになって以来、タイヤにも低燃費化の波が押し寄せている。低燃費とグリップ性能という二律背反するテーマに、メーカーはどう挑んでいるのか。最新の素材技術を中心に紹介する。（11/03/24）
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電気自動車（EV）に欠かせないリチウムイオン電池。現状では、性能が十分ではなく、特に航続距離の短さが指摘されている。こうした課題克服に向け、さまざまな研究・開発が進められているが、今回は、極材の素材技術を中心に最新の動向を紹介する。（11/03/14）
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われわれの生活と密接に関わる小売店。この業界においても、さまざまな環境への取り組みが行われているが、今回は、消費者の環境意識を啓発する拠点としての側面を検証する。「エコストア」と呼ばれる店舗に導入された多彩なツールは、どの程度の効果を上げているのだろうか。（11/03/10）
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経済不況などによって苦しい立場に立たされる印刷業界。しかしここに来て、「環境配慮」の側面から新たなアクションを起こし、成功を収める事例が相次いでいる。これらの勢いが現在の状況を変えることはできるのか、そのポテンシャルを検証する。（11/02/28）
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既存のエンジン車を電気自動車（EV）に改造する「コンバートEV」。業界団体では安全基準の検討が始まるなど、これからの飛躍に期待が高まっている。しかしその一方で、性能やコスト面での課題が指摘されており、コンバートEVを取り巻く今後の動向に注目が集まる。（11/02/21）
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電球形LEDに続き、メーカー各社が直管形LEDに熱い視線を注いでいる。大手メーカーは、新規格にならった製品で安心・安全を打ち出して販売拡大を狙う。それに対し、中小メーカーは既存の仕組みを利用した独自技術で勝負をかける。（11/02/07）
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地球温暖化防止に向けてさまざまな技術が登場するなか、これまで利用されていなかったエネルギーを活用し、環境に貢献しようという製品が発表され始めている。これらが普及し電池レスは実現するのか、基礎技術の確立と製品化との間には深いギャップがあるようだ。（11/01/31）
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自動車業界では、エコカーに欠かせない存在となったハイブリッド技術だが、2つの動力源を組み合わせて省エネと二酸化炭素（CO2）排出量の削減を狙う発想は、さまざまな分野でも有効といえる。このポイントに注目し、製品化に成功したいくつかの事例を紹介する。（11/01/24）
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ソーラーパネルで作った電力の運用や、省エネ家電などの制御を行う技術がHEMS（Home Energy Management System）である。「スマートハウス元年」と目される2011年、続々と市場投入が進むHEMSの最新動向をリポートする。（11/01/17）
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企業各社による環境技術・活動が一堂に会する環境展示会「エコプロダクツ2010」。ここで注目を集めた最新技術を紹介し、2011年のトレンドを予測。第1回目は、さまざまなプレーヤーが参入し「元年」とも言われる家庭用蓄電池を紹介する。（11/01/11）
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2010年は、「エコポイント」制度によって環境配慮型の住宅や家電が大きく普及した1年となった。また、法改正などにより、オフィスビルの省エネ化に乗り出す企業が相次いだ。低炭素社会を目指す上での、この1年の動きを総括する。（10/12/27）
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ハイブリッド車が牽引役となり、クリーンディーゼルやアイドリングストップなど多彩な技術の普及が進んだ2010年のエコカー市場。とりわけ、電気自動車（EV）に対する期待感の高まりが著しく、それに応えるようにEV専用設計モデルである日産「リーフ」が本日（12月20日）発売される。活発だった今年の市場を、技術を中心に振り返る。（10/12/20）
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国際エネルギー機関（IEA）は11月、「World Energy Outlook 2010」を発表した。IEAは「エネルギー安全保障を高め、温室効果ガス排出量と大気汚染を削減し、経済的利益をもたらす解決策は、化石燃料への補助金の廃止」と提唱。補助金を完全に廃止すれば、CO2排出量は2020年に5.8％（20億t）削減されるという。（10/12/13）
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ハイブリッド車や電気自動車（EV）がエコカーの象徴となって久しいが、まだまだ市場はガソリン車を中心に動いている。そこでは、エンジンや変速機の効率向上に向けた技術開発が日夜進められており、この基礎技術の進化が未来のモビリティーの姿を左右すると言っても過言ではない。（10/12/06）
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国際エネルギー機関（IEA）は11月、「World Energy Outlook 2010」を発表した。IEAは「エネルギー安全保障を高め、温室効果ガス排出量と大気汚染を削減し、経済的利益をもたらす解決策は、化石燃料への補助金の廃止」と提唱。補助金を完全に廃止すれば、CO2排出量は2020年に5.8％（20億t）削減されるという。（10/12/02）
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中古住宅（ストック住宅）市場の拡大に向けて大きな役割を担うのが、既存の住宅を基に長寿命化や省エネ化を進めるリフォーム業である。そして現在、住宅エコポイント制度によって、大手サッシメーカーの事業が好調だという。（10/11/22）
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ストック住宅市場の活性化を図るべく、大手住宅メーカーが動き出した。「中古住宅を買うのは不安」といった風潮を払拭（ふっしょく）するため、「長寿命スケルトン」「住宅履歴情報」をキーワードに各社がさまざまな商品・サービスを展開している。（10/11/15）
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人口増加の頭打ちや経済不況などをきっかけに日本の住宅市場は、「スクラップ＆ビルド」型から、良質な住宅を長く住み継ぐ方向へと大きく舵を切ったと見ることができる。また、廃棄物の抑制や二酸化炭素（CO2）削減の観点からも中古住宅への関心が高まりつつある。（10/11/08）
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電気自動車（EV）に取り組む自治体の動きが活発化している。それは、1、2台を公用車として導入するようなレベルではなく、地域経済を巻き込んだ包括的な施策として展開しようというのだ。EV普及のきっかけとなる可能性を秘めた“自治体力”を検証する。（10/11/01）
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生物多様性に配慮している企業に融資する際の金利を優遇したり、投資を促進する商品を発売するなど、金融業界が生物多様性保全に乗り出した。日本政策投資銀行は2010年4月、環境格付け融資で生物多様性の評価軸を充実、住友信託銀行は8月に世界初の生物多様性SRIファンドを発売した。（10/10/28）
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クリーンディーゼルも補助金や減税の対象になる立派なエコモビリティーである。それどころか、二酸化炭素（CO2）の排出量は同等のガソリン車と比べても、2〜3割少ない環境優等生であるという。最新技術によって、メリット際立つクリーンディーゼルの可能性を考える。（10/10/25）
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ABS（遺伝子へのアクセスと公正な配分）への対処は企業経営に影響を及ぼす。オリンパスは発光顕微鏡の試薬に応用するためマレーシアで発見したホタルの発光物質を、マレーシアと共同で特許申請し、資金還元と技術移転がスムーズにできる仕組みを構築した。メルシャンやアステラス製薬もABSリスクに早めに対応している。（10/10/25）
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生物多様性に配慮した不動産を開発し、付加価値の向上を狙う動きが出てきた。開発業者や建設会社、住宅メーカーが新たなビジネスチャンスと見込んで不動産開発に乗り出している。価値を証明するためには、緑を定量評価して見える化する必要性が出てきた。（10/10/21）
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「プリウス」が販売台数ランキングでトップを走り続けるなど、高い人気を維持するハイブリッド車。この秋には、ホンダや日産からニューモデルが追加され、ユーザーが自身のライフスタイルに合った車種を選べる時代が到来した。普及拡大期を迎えた市場の今を探る。（10/10/18）
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生物多様性条約第10回締約国会議（COP10）が10月18日から名古屋市で始まった。議長国日本の采配とともに、ポスト2010年目標と遺伝資源に関する名古屋議定書の採択が注目される。国際的な話し合いが進む一方で、国内の主要産業も「生物多様性」をビジネスチャンスに変えるべく様々な取り組みを始めた。最前線の動きを報告する。（10/10/18）
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欧州では「マイクロハイブリッド」とも呼ばれ、エコカーとしての評価も高いアイドリングストップ車。国内でもニューモデルの投入が相次ぎ、環境省も一部で補助金制度を設けるなど、注目度は急速に高まっている。手軽な二酸化炭素（CO2）削減手法としても期待の大きいアイドリングストップ技術の最新動向を追う。（10/10/12）
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交通・運輸部門の低炭素化には、電気自動車（EV）やハイブリッド車などの技術に加えて、移動距離などに応じて交通手段を使い分けることが求められる。こうした両方の視点から期待が高まっているのが、電動2輪車である。国内メーカーから発表されたばかりの新モデルから、そのメリットを検証する。（10/10/04）
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大学発ベンチャーの挑戦日ごろの研究成果をビジネスに生かそうとする大学発ベンチャー企業は後を絶たないが、大きな成果を上げる例はまだ少ない。ここでは、さまざまなアイデアと人脈を武器に、環境ビジネスに挑むベンチャー企業を紹介。成功への転機、秘訣を探る。
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■第4回 オフィスの「自産自消」も視野に 振動力発電で売電化狙う音力発電 ■第3回 早稲田環境研究所の広い業務展開 「ゼロから1」に商機を見いだす |
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新環境教育の現場これまで、CSR（企業の社会的責任）の側面で語られることが多かった環境教育だが、深刻さを増す地球温暖化問題によって、環境面の実際の効果にまで評価が及ぶようになった。具体的な二酸化炭素（CO2）削減につなげるべく、進化し続ける環境教育の現場を紹介する。
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■第4回 COP10で注目の生物多様性 効果を上げる「対話」重視型 ■第3回 世界に広がる日本の環境教育 国内外の経験を相互に生かす |
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菅政権の環境政策を問う昨年夏の政権交代後、鳩山前首相が「25％目標」を公表し、大きく前進するかに見えた日本の環境政策。しかしその後は、地球温暖化対策基本法案が廃案となり、致命的な欠陥が指摘されるなど、次の一歩が踏み出せない状況にある。環境政策における民主・菅政権の手腕を問う。
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新ライフスタイルの胎動地球温暖化対策を進める上で避けて通れないのが、低炭素社会向けのライフスタイルへの変革だ。「エコ通勤」「マイボトル・マイバッグ」など、さまざまなスタイルが提唱され、実践されつつあるが、その実力とはいかなるものか。検証を進めるうちに、新たな課題も見えてきた。
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■第5回 新たな公共交通機関の一部に 根付き始めたカーシェアリング ■第4回 より具体的な温暖化防止を狙う 「ポスト・クールビズ」の動向 ■第3回 一人歩きゆえのトラブル多数 成熟待たれるエコドライブ思想 ■第2回 マイボトル・マイバッグに LCAの視点を |
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都環境確保条例のインパクト2010年4月、東京都の環境確保条例改正案が施行された。これは、一定規模の事業所に二酸化炭素（CO2）の削減義務を課し、未達の場合には厳しい対応を求めるというものだ。新たな規制を逆手に取り、ビジネスチャンス創出や社員の意識改革をもくろむ企業の姿を追う。
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■第3回 検証事業や不動産に拡大のきざし 条例が新たな価値生むきっかけに |
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巨大市場のモーターショー新車販売台数世界一という実績と、爆発的な需要増加を見越して、世界中のメーカーが力を注ぐ中国の自動車市場。この巨大市場における環境対応車の普及は、地球温暖化問題の解決にとっても重要な意味を持っている。急速に動き始めた中国エコカー産業の動向をリポートする。
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ゼロ・エネルギー・ビルの真価2030年までに新築建築物のエネルギー使用をゼロにするというゼロ・エネルギー・ビル（ZEB）は、業務部門における省エネ対策の切り札と目されている。ハード面のみならず、ワークスタイルの変革も促すZEBから、新たなビジネスチャンスが生まれる可能性は高い。
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■第4回 ハードとソフトを高水準で両立 ビル運用の進化が導く新たな商機 ■第3回 中小ビル向け新サービスが始動 インセンティブ確保し省エネ加速 |
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二次電池が社会を変える低炭素社会の実現に向け、二次電池の存在感が高まっている。電気自動車（EV）での使用はもちろんのこと、今では、発電所の電力平準化や非常用電源など、社会インフラの重要な部分を支えている。電池が中心の社会は、われわれにどんなメリットをもたらすのだろうか。
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■第4回 開発促進と体制強化の両輪で 二次電池産業のリーダー目指せ ■第3回 太陽光連携や直流配線も視野に プレーヤーが描くビジネス戦略 |
- イオン、ネットスーパーの配送車両に日産のEVテストカーを実験導入して実証運行（nikkei BPnet, 2012/05/16）
- 三菱電機、業界初の太陽光発電とEVを連携させたHEMSでの電力最適制御実証を開始（nikkei BPnet, 2012/05/16）
- 中部電力、超電導電力貯蔵装置用で世界最高強度の電磁力に耐えられるコイル開発（nikkei BPnet, 2012/05/16）
- ローム、業界最小の車載用絶縁素子内蔵半導体を開発、EVのインバーターを小型化（nikkei BPnet, 2012/05/16）
- 富士通、住宅・店舗のエネルギー管理システムを容易に構築できるソフト販売（nikkei BPnet, 2012/05/16）
- 東芝、国内で初めて有機ELディスプレイを採用した薄型軽量のタブレット端末発売（nikkei BPnet, 2012/05/15）
- パナソニック、2012年度の事業方針でソーラーとリチウムイオン電池の事業を推進（nikkei BPnet, 2012/05/15）
- ソニー、業務用液晶ディスプレイでLEDバックライトを採用したモデルなどを発売（nikkei BPnet, 2012/05/15）
- 伊藤忠商事、日本企業で初めて英国水道事業に参画、南西部のブリストル市で展開（nikkei BPnet, 2012/05/15）
- 東京都、「省エネ・エネルギーマネジメント推進方針」策定、「賢い節電」を提示（nikkei BPnet, 2012/05/15）
