──温室効果ガスを大幅に削減するために、省エネをはじめとする日本の技術力が役立つと言われています。日本の産業界からも、「技術での貢献」が何度も発信されていますが、具体的に、どの程度の効果が期待できるのでしょうか。

馬田一日本鉄鋼連盟会長（以下敬称略）：　日本が保有する省エネ技術をうまく活用すれば、鉄鋼関連だけでも、世界中で温室効果ガスである二酸化炭素（CO₂）の排出量を年間 3億t削減できます。高炉で鉄を1t作るために、どのくらいエネルギーを消費するかを共通の計算方法で算出して、それを比較すると日本のエネルギー消費が一番少ない。日本の鉄鋼業のエネルギー消費量を仮に指数で100とすると、日本以外の国はみんな100を超えています。各国の鉄鋼業のエネルギー消費量を日本の技術を利用して日本と同等にまで下げたら、CO₂排出量を3億t削減できる計算になるわけです。我々は、全ての環境・省エネ技術を開示する用意があります。

──鉄鋼生産に必要なエネルギーの量が、日本と諸外国の間で、なぜそれほど違うのでしょうか？

馬田：　エネルギーを節約しようとすると熱効率を上げないといけないのですが、これは生産設備の規模に大きく左右されます。つまり、ある程度の規模のプラントでないと、省エネ効果が出ません。世界にたくさんの高炉があるなかで、現在、内容積が5000m³を超える高炉は14基しかありませんが、そのうちの11基は日本にあります。日本では小さな高炉でも3000m³、4000m³という規模があり、熱効率を上げやすい状況にあるわけです。

──2000年以降、中国の粗鋼生産量が爆発的に増えているのですが、その中国の状況はどうなのでしょうか。

馬田：　中国には約800社もの製鉄会社があります。先進的な企業はきちんと温暖化対策に取り組んでいると思います。しかし、他方で、中小のメーカーが数多く存在し、これらの高炉の多くは200m³、300m³といった小型の高炉が中心です。米国にしても、数百m³から2000m³程度の規模です。韓国でもポスコぐらいでないと内容積が4000m³級の高炉を持っていません。

──設備の大きさ以外にも、エネルギー消費を抑えるための工夫があるのでしょうか。

馬田：　省エネ設備の装備にも各国で大きな開きがあります。鉄鋼業の場合は、コークス製造、高炉、製鋼、圧延、加工と多くのプロセスを経て製品化されます。日本の場合、それぞれの工程で省エネ技術を完備しています。また、日本の鉄鋼プラントでは、生産工程の間を直結して、エネルギーがムダにならないように工夫しています。こうした様々な努力が総合されて、日本の鉄鋼業界がエネルギー使用量を低く抑えることができているのです。これまで培ってきた日本の技術を役立てることができれば、地球温暖化の進展にブレーキをかけることができると思います。
 

■日本の技術力が“世界標準”になれば温暖化対策も進む

日本の製鉄所のエネルギー原単位を100としたときの国際比較（2003年に調査）。省エネでは、日本企業の力が群を抜いている