- 山口光恒の『地球温暖化 日本の戦略』 NEW
- 山本隆三の『市場が解く？ 地球温暖化』 NEW
- 伊藤洋一の『BRICsの衝撃』 NEW
- 植田和弘の『地球温暖化防止の環境経済学』 NEW
- 鳥井弘之の『ニュースの深層』 NEW
- 荻本和彦の『低炭素エネルギーシステムの将来像』
- 十市勉の『資源Wars』
- 寺島実郎の『環境経済の核心』
- 澤昭裕の『不都合な環境政策』
- 西山孝の『資源クライシスの深層』
- 野村浩二の『ポスト京都の経済インパクト』
- 増田寛也の『低炭素City』
- 沖大幹の『水の惑星の未来』
- 御園生誠の『キーテクノロジー』
- 中上英俊の『暮らしとエネルギーと温暖化』
- 中川昭一の『ECOインテリジェンス』
- 山根一眞の『The環業革命』
- 筒見憲三の『カーボンマネジメント講座』
テーマで読み解く環境問題
今回のテーマ
温暖化国際交渉、COP16の意義
温暖化国際交渉、COP16の意義
昨年末、メキシコ・カンクンで国連気候変動枠組み条約第16回締約国会議（COP16）が開催された。国連の条約に先進国の数値目標が組み込まれるなどの成果を上げた一方で、「京都議定書延長問題」の議論が激しさを増し、「ポスト京都議定書」の答えは見つからないままだ。低炭素化を目指す世界における、COP16の意義を検証する。
インタビュー記事バックナンバー
|
「日本の孤立」が大きく報じられたCOP16。しかし、まとまったカンクン合意は日本の主張にも一定の目配りがなされていた。カンクンで政府代表団を指揮した松本龍・環境大臣に現地での交渉の実情と、COP17での国際枠組み合意に向けた方針を尋ねた。
● 「絶対孤立しない」と臨んだCOP16 |
（11/02/10）
|
2012年以降の温暖化政策に関する議論が進む中、環境省は国内排出量取引制度に関する考えを示した。来年度の導入を目指し、地球温暖化対策税の創設も狙う。今後の温暖化政策の議論の行方について、環境省・地球環境審議官の南川秀樹氏に尋ねた。
● 温暖化政策、これからの行方を聞く（2） |
|
今後の温暖化対策を方向付ける２つの動きに変化が起きている。8月10日、経産省が「二国間クレジット」にかかわる事業性調査の対象案件を発表。将来枠組みの国際交渉に重要な影響を与えそうだ。一方、制度設計が進んでいる国内排出量取引制度についても論点が浮かび上がってきた。
|
|
「ポスト京都議定書」の枠組み構築に向けた動きが活発化している。注目されるのが温室効果ガス排出大国である米国の動向だ。クリントン政権で大統領副報道官を務めたピュー気候変動センター国際戦略部長のディリンジャー氏に、オバマ政権の環境政策などについて話を聞いた。
|
|
2009年7月から市場投入が始まった電気自動車（EV）。エネルギー安全保障やCO2削減に貢献するとともに、環境対策と産業活性化を両立させる次世代製品の1つとして期待が寄せられている。EVなど次世代自動車やエネルギー関連の政策について、経済産業副大臣の増子輝彦氏に話を聞いた。
● 電気自動車は産業活性化の切り札（10/01/25）
|
|
低炭素なクリーンエネルギー技術の開発のため、各国政府は巨額の公的資金を投入しなければならない。そのために主要国の協力体制を構築すべきと主張する米国のシンクタンク、ブレークスルー研究所の創立メンバー2人に話を聞いた。
|
|
全エネルギー消費のなかに占める建物での消費の割合は約4割と極めて高い。こうした問題を解決するため、持続可能な発展のための世界経済人会議（WBCSD）は、建物の省エネルギーを進める「EEBプロジェクト」について報告書を発表した。担当のコーネバル理事に話を聞いた。
● エネルギー消費の40％は建物（09/07/30）
|
|
持続可能な発展のために企業は大いに貢献できる。そのためには意識改革が不可欠だし、公正・公平な競争のための規格づくりも必要だ。持続可能な発展のための世界経済人会議（WBCSD）のビヨン・スティグソン事務総長に話を聞いた。
● 持続可能な社会のための企業活動［後編］（09/07/23） |
|
環境問題の解決には、エネルギーや経済などのさまざまな問題を俯瞰的な視野でとらえ、大きな設計図を描くことが大切だ。それには、イノベーションを創出できる人材が欠かせない。次代を担う人材の育成について、柘植綾夫芝浦工業大学学長に話を聞いた。
● 持続可能な社会のための人づくり［後編］（09/06/01） |
|
気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、2015年に向け第5次報告書の作成作業がスタートした。中長期の国際的な地球温暖化防止の枠組み作りの基礎資料として、重大な影響を持つ。温室効果ガスの排出抑制と気候変動緩和策の評価を担当するIPCC第3作業部会の共同議長を務めるエーデンホファー氏に話を聞いた。
● 低炭素経済に向けたシナリオ［後編］（09/04/16） |
|
経済成長の維持とエネルギー安全保障や環境問題などの課題を一気に解決する方策として、中国はすでに2006年から、環境対策によって景気活性化を図る「グリーン・ニューディール」政策を推進している。そこでは、グリーン自動車関連の技術開発と普及を重視しているという特徴がある。
|
|
セメント産業はCO2を多く排出するだけに、排出削減の効果は大きい。そのためには、現在持っている技術を向上していくだけでなく革新技術を開発し、それを世界に広めていく。セメントメーカーとして世界最大手の仏ラファージュ社で、気候変動イニシアティブを担当するヴァンサン・マージ副社長は語る。
● セメント業界の温暖化対策［後編］（09/03/26） |
|
自治体で取り組む環境問題は、住民一人ひとりの行為の積み重ね。福田康夫前首相の施政方針演説を受け、2008年4月にスタートした環境モデル都市構想。「低炭素社会」転換への切り札として期待されたが、政権交代や景気の減速など、荒波を受けている。
|
|
斉藤鉄夫環境大臣は3月中旬を期限に、環境対策を軸に経済活性化を推進する「グリーン・ニューディール」政策の日本版として、「緑の経済と社会の変革」の取りまとめを開始すると公表した。先行する欧米や中国に続き、日本はどんな策を打って出るのか。その背景や施策の基本方針について話を聞いた。
|
|
産油国では石油会社の国営化や参入条件の引き上げが進んでいる。2007年に経済産業省が策定した「新・国家エネルギー戦略」では、2030年までに、石油自主開発比率40％の数値目標を掲げた。日本の化石燃料開発の現状と環境への取り組みについて聞いた。
● エネルギー資源開発と日本の安全保障［後編］（09/02/09） |
|
2009年末の「国連気候変動枠組条約第15回締約国会議（COP15）」に向け、中長期の温室効果ガス削減目標の議論が活発化している。議論の前提となっているのは欧州がリードしてきた「2℃目標」だが、この前提そのものに大きな疑問があるとRITEの茅陽一副理事長は指摘する。
● 日本の2050年80％削減は非現実（09/01/08）
|
|
横浜市は2008年、「温室効果ガス（GHG）排出量を2025年度までに30％、2050年までに60％それぞれ削減する」という野心的な脱温暖化行動方針を掲げた。中田宏市長自らが旗を振るこの政策での注目すべきポイントと、今後の課題について聞いた。
● 市民巻き込み大幅削減めざす［後編］（08/12/25） |
|
第二次世界大戦後、「エネルギーと食料は外から買えばよい」という国づくりをしてきた結果、日本の食料自給率は40％以下に低下した。今、金融危機の嵐が吹き荒れているが、日本は今後も資源や食料を確保し続けられるのか。財団法人日本総合研究所の寺島実郎会長に、世界経済の現状と展望を聞いた。
|
|
GEやデュポンなどの大手企業を束ねたUS CAP（米気候行動パートナーシップ）。利害の対立する異業種が足並みを揃えるのは、気候変動対策で少しでも有利な立場を確保するためだ。大統領選後の米国の動向も含めて、世界資源研究所（WRI）のジョナサン･ラッシュ所長に聞いた。
● 気候変動と生態系保全（08/10/23）
|
|
農産物などの生産に使われる水を、間接的な水の消費としてとらえるバーチャルウォーター（仮想水）に注目が集まっている。食料輸入国の日本は、大量のバーチャルウォーターの輸入国でもある。仮想水研究の第一人者である東京大学の沖大幹教授に、地球温暖化と国内外の水問題について聞いた。
● 地球温暖化と水資源［後編］（08/10/14） |
|
レアメタルを含めた金属資源価格の高騰や資源の枯渇に対する懸念は、世界の製造業に大きなインパクトを与えている。その一方で、リサイクルの推進や低品位鉱の活用が進めば資源不足は深刻ではないとの考え方もある。京都大学名誉教授・西山孝氏は金属資源問題を経済性の視点で考えるべきと主張する。
|
|
「環境評価は、規模が大きくなるほど不確実性が高い。実現困難な対策を追いかけて取り返しのつかない副作用を起こすより、合理的でコストパフォーマンスを考えた取り組みが必要」とした書籍を上梓。温暖化と資源問題について、持続可能な社会実現のための解決方法を聞いた。
|
|
米政権に対してエネルギー・環境問題でさまざまな提言を行っている米国のシンクタンク、リソーシズ・フォー・ザ・フューチャー（RFF）。洞爺湖サミット直前に開かれた「気候変動に関する中長期戦略国際会議」（政府と東京大学が共催）で来日したRFFのシニアフェローであるパイザー氏に米政権の今後を聞いた。
● 国内対策も国際交渉も激変（08/09/11）
|
|
「水」「食糧」「エネルギー」「資源」は四位一体。「特命委員会水の安全保障研究会」報告書として、洞爺湖サミットに提言を行った。水分野での国際貢献が日本の安全保障と唱える中川昭一氏に「水の安全保障特命委員会」に続く展開を聞いた。
● オールジャパンで水問題に対処（08/08/25）
|
|
IPCC（気候変動に関する政府間パネル）の「温室効果ガス排出シナリオ特別報告」で統括代表執筆者も務めたウイーン工科大学のナキセノビッチ教授。洞爺湖サミット直前に開かれた「気候変動に関する中長期戦略国際会議」（政府と東京大学が共催）で来日した同氏に、温室効果ガス排出削減の方策を聞いた。
● 温暖化防止へ4つの技術対策（08/08/21）
|
|
スタンフォード大学のシュナイダー教授は、IPCC（気候変動に関する政府間パネル）の評価報告書や統合報告書で執筆者を務めてきた気候変動問題の権威。問題の今後について、IPCCの果たすべき役割と今後の対応の方向性を聞いた。
● 気候変動は必ず起こる（08/08/04）
|
|
「社会の未来像を描く役割は大学にある」――。東京大学の小宮山宏総長は、この信念の下に、東大を挙げて日本の課題解決に挑む。欧米にモデルを求め続けてきた日本が、真の先進国に脱皮するためのポイントを聞いた。
● 日本が主導する持続可能な社会づくり［後編］（08/03/19） |
|
2050年の温室効果ガス（GHG）排出量半減には、省エネルギーとエネルギー源の脱炭素化が不可欠。RITEの茅陽一研究所長は、現在導入が進む風力や水力、太陽光など既存の再生可能エネルギー利用や原子力発電に加えて、革新技術の開発が必要と説く。
● 長期的な視点で脱炭素化技術の開発を［後編］（08/01/31） |
|
「CO2削減技術について経営者が情報を交換するだけでも効果はある」と語る、日本製紙連合会の鈴木正一郎会長。日本が中心になってセクトラルアプローチを進めると同時に、森林保全を含めた吸収源対策にも、世界はもっと目を向けるべきだと主張する。
● 「ポスト京都」への期待［後編］（08/01/17） |
|
全世界が一致して地球温暖化問題に立ち向かうための有力な仕組みとして、日本や米国などが重視しているのが「セクトラル・アプローチ」と呼ばれる手法だ。実際の効果が大きく期待されるこの仕組みについて、電気事業連合会の森本宜久副会長に手応えを聞いた。
● 温暖化対策のカギとなる国際連携［後編］（07/12/13）
|
|
日本経済団体連合会は10月、「ポスト京都議定書における地球温暖化防止のための国際枠組みに関する提言」を発表した。京都後に向けた議論が活発になるなか、日本の産業界は地球温暖化問題に、どのような形で貢献しようとしているのか。
● ポスト京都に向けた経団連の提言［後編］（07/11/22）
|
|
1990年代初めから温室効果ガス削減の有力手法として議論されてきたセクトラル･アプローチが、「ポスト京都」の議論のなかで再び脚光を集めている。セクターごとの取り組みを推進することで、温室効果ガス削減に取り組む国を増やせるからだ。同手法に関する研究の第一人者、ボダンスキー教授に、その効用を聞いた。
● セクトラル・アプローチなら参加国の幅を広げられる（07/11/08） |
|
日本が京都議定書の削減目標量を達成するうえで大きな足かせとなっているのが、家庭部門からのCO2排出量の削減。なかでも欠かせないのが欧米に比べて見劣りする住宅の断熱性能の向上だ。既存の住宅も含めてどのような対策を採るべきか、建築環境工学の第一人者に聞いた。
● 建築分野の次世代省エネ基準は、どう変わる？（07/10/01）
|
|
「ポスト京都」の枠組みづくりに向けた国際交渉が活発化している。米国やEUがそれぞれの動きを強めるなか、来年のサミット議長国である日本の調整力が問われている。次期体制で重要なポイントは何か、甘利明経済産業大臣に、日本の針路を聞いた。
● ポスト京都に向けた日本の戦略 エネルギー技術をテコに全世界の協調体制を構築（07/08/23） |
- イオン、ネットスーパーの配送車両に日産のEVテストカーを実験導入して実証運行（nikkei BPnet, 2012/05/16）
- 三菱電機、業界初の太陽光発電とEVを連携させたHEMSでの電力最適制御実証を開始（nikkei BPnet, 2012/05/16）
- 中部電力、超電導電力貯蔵装置用で世界最高強度の電磁力に耐えられるコイル開発（nikkei BPnet, 2012/05/16）
- ローム、業界最小の車載用絶縁素子内蔵半導体を開発、EVのインバーターを小型化（nikkei BPnet, 2012/05/16）
- 富士通、住宅・店舗のエネルギー管理システムを容易に構築できるソフト販売（nikkei BPnet, 2012/05/16）
- 東芝、国内で初めて有機ELディスプレイを採用した薄型軽量のタブレット端末発売（nikkei BPnet, 2012/05/15）
- パナソニック、2012年度の事業方針でソーラーとリチウムイオン電池の事業を推進（nikkei BPnet, 2012/05/15）
- ソニー、業務用液晶ディスプレイでLEDバックライトを採用したモデルなどを発売（nikkei BPnet, 2012/05/15）
- 伊藤忠商事、日本企業で初めて英国水道事業に参画、南西部のブリストル市で展開（nikkei BPnet, 2012/05/15）
- 東京都、「省エネ・エネルギーマネジメント推進方針」策定、「賢い節電」を提示（nikkei BPnet, 2012/05/15）
