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- 中上英俊の『暮らしとエネルギーと温暖化』
- 中川昭一の『ECOインテリジェンス』
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- 筒見憲三の『カーボンマネジメント講座』
テーマで読み解く環境問題
今回のテーマ
温暖化国際交渉、COP16の意義
温暖化国際交渉、COP16の意義
昨年末、メキシコ・カンクンで国連気候変動枠組み条約第16回締約国会議（COP16）が開催された。国連の条約に先進国の数値目標が組み込まれるなどの成果を上げた一方で、「京都議定書延長問題」の議論が激しさを増し、「ポスト京都議定書」の答えは見つからないままだ。低炭素化を目指す世界における、COP16の意義を検証する。
2008東京国際環境会議
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IBMは自社、顧客、社会という３者に対して低炭素化の実現に貢献すると宣言した。これまでの省エネだけでは追いつかない。資源をできるだけ使わないビジネスモデルへのイノベーションが必要だ。どのようなイノベーションなのか、ケースを挙げて述べた。（09/01/26）
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「太陽や風などからエネルギーを得る“環境＝エネルギー”の時代が到来する」と三菱重工業の福江一郎副社長は語る。そして、三菱重工は「太陽電池」「電気自動車」「直流送電」を軸にして、新たな社会インフラの構築をめざすという。彼らが描く低炭素社会の姿とは？（09/01/13）
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約13億人という人口を抱え、経済成長が続く中国。しかし、その影には莫大な量のCO2排出や公害などの深刻な問題を抱えている。清華大学の胡副学長は、グリーンユニバーシティとしての取り組みを説明し、環境問題に立ち向かう姿勢をアピールした。（08/12/25）
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世界の航空機産業において、米ボーイングとシェアを二分するエアバス。最新の大型旅客機A380では、自動車に引けを取らない環境性能を実現できたという。フォンタ氏は、代替燃料のテストや機体リサイクルの事例などを説明し、低炭素社会に向けたエアバスの総合的戦略をアピールした。（08/12/18）
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「コインの表裏」とも言われるのが地球温暖化問題とエネルギー問題。この複雑な問題の解決のため、外交レベルではどのような駆け引きが行われているのだろうか。そこでカギとなるのが日本の技術力だと経済産業次官の望月氏は語る。（08/12/15）
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21世紀のパラダイムシフトでは、温暖化の進行や資源の欠乏などによって「有限な地球」が浮き彫りになるという。東京大学の小宮山宏総長は、「ビジョン2050」で持続型社会の構築を提唱。日本が「課題先進国」として大きな役割を果たすと説明した。（08/12/11）
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情報化が加速するなか、より積極的な温暖化対応が期待されているIT（情報技術）業界。「グリーンIT」を掲げるなど、低炭素化に向けた取り組みが活発化するなかで、富士通の伊東千秋副会長は「ITを駆使した“知の構築”を進め、3000万tのCO2削減をめざす」と語った。（08/12/08）
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ITの拡大に伴い、コンピュータ産業も成長を続けている。しかし、地球規模でCO2排出量の削減が求められている今、メーカーはどんな答えを用意しているのだろうか。米インテル社のワイグル氏は、自社で展開する「エコ・テクノロジー」を説明した。（08/12/4）
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京都議定書に慎重な姿勢を見せていたが、その後、2007年に批准したオーストラリア。豊富な天然資源を有するこの国は、気候変動をどのように捉えているのだろうか。メルボルン大学のジム・フォーク氏は「ガルノレポート」を基に具体的な削減策を示した。（08/12/1）
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温暖化防止に向け地球規模での対応が求められるなか、温暖化の原因やその影響の検証も精力的に進められている。スタンフォード大学のシュナイダー上級研究員は、最新の検証結果を紹介しつつ、リスク管理の重要性を説明した。（08/11/27）
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石油価格の乱高下でエネルギーの安全保障がますます重要になるなか、J-POWER（電源開発）の中垣喜彦社長は、「温暖化問題をグローバルに解決するには、バランスのよいエネルギー構成が重要」と語る。石炭火力のリーディングカンパニーであるJ-POWERがめざす次世代型石炭火力とは？（08/11/20）
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省エネや環境との調和をベースに発展してきた旭化成。現在では、二酸化炭素（CO2）を原料にした樹脂の開発や、水問題解決への貢献など、素材産業として低炭素社会を支えている。蛭田史郎社長は「新たな価値観に根ざした胎動が実現されつつある」と語った。（08/11/17）
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総合電機メーカーとして、発電から家電までの幅広い事業をグローバルに展開する日立。2006年度は3兆5000億円だった環境適合製品の売上高を、2010年度には2倍近い6兆6000億円に増やし、自社製品販売による波及効果で世界の二酸化炭素（CO2）排出量の1億t抑制に挑戦する。（08/11/13）
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ハイブリッド技術を武器に世界の自動車産業を牽引するトヨタ自動車。岡本一雄副会長は、これからの「自動車を通じた豊かな社会づくり」には技術革新が不可欠とし、低炭素社会に向けた数々の取り組みを紹介した。（08/11/10）
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11月4日、5日の2日間にわたり、国内外の企業トップや有識者が集う「2008東京国際会議〜環境の世紀を拓く新しい技術と経営」が東京・品川で開催された。温暖化問題に対する各社の取り組みや最新の研究報告に、会場を訪れた2日間で2600人を超える聴衆は熱心に耳を傾けていた。（08/11/6）
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