「途上国の発電、石炭主力に」という見出しで、「2030年の石炭消費量が2005年に比べて73％増になる」という国際エネルギー機関（IEA）の発電電力量予測を報じたのは2008年9月8日の日本経済新聞朝刊である。このような内容のほかにも、石炭の価格高騰を報じる記事が、昨年後半から目に付くようになった。背景として、石油価格の高騰に引きずられたという側面もあるが、石炭の需要が大きく伸びたことも見逃せない。資源エネルギー庁の2007年版エネルギー白書は、2005年における世界の石炭消費量について約59億tという数字を挙げている。これを2002年の需要である約48億t（IEA発表）と比較すると大幅な増加になっている。日本も例外ではなく、2008年4月9日の日経新聞夕刊は、2007年の石炭輸入量が1億8613万tになり、前年比で5.1％増えたという貿易統計のデータを紹介している。

　石油に比べて石炭は、同じ熱量を得るのに1.25倍の二酸化炭素（CO₂）が発生する。ちなみに、天然ガスなら石油の4分の3で済む。したがって、地球温暖化防止の観点からすると、石炭の需要増は大きなマイナス要因と考えざるを得ない。2008年7月7日の日経新聞朝刊は、「気候変動は取り返しのつかないところに来つつある。排出量が多い石炭火力発電の縮小が急務だ」とする、米航空宇宙局（NASA）ゴダード宇宙科学研究所のジェームズ・ハンセン所長の講演を紹介しているが、現実は、ハンセン所長の警告とは逆の方向に推移している。

　石炭の確認可採埋蔵量は約9000億tと言われている。これを消費量の59億tで割ると、資源寿命は150年強という計算になる。このような資源寿命の数字は信頼性が高くないものの、石油の40年程度、天然ガスの60年程度と比較すると、「資源量」という面では、石炭は優れたエネルギー源ということになる。石炭の利用を全面否定するより、上手に使いこなす技術を開発するほうが現実的な選択肢と言えないだろうか。