

- 山口光恒の『地球温暖化 日本の戦略』 NEW
- 山本隆三の『市場が解く? 地球温暖化』 NEW
- 伊藤洋一の『BRICsの衝撃』 NEW
- 植田和弘の『地球温暖化防止の環境経済学』 NEW
- 鳥井弘之の『ニュースの深層』 NEW
- 荻本和彦の『低炭素エネルギーシステムの将来像』
- 十市勉の『資源Wars』
- 寺島実郎の『環境経済の核心』
- 澤昭裕の『不都合な環境政策』
- 西山孝の『資源クライシスの深層』
- 野村浩二の『ポスト京都の経済インパクト』
- 増田寛也の『低炭素City』
- 沖大幹の『水の惑星の未来』
- 御園生誠の『キーテクノロジー』
- 中上英俊の『暮らしとエネルギーと温暖化』
- 中川昭一の『ECOインテリジェンス』
- 山根一眞の『The環業革命』
- 筒見憲三の『カーボンマネジメント講座』

温暖化国際交渉、COP16の意義
コラム
西山孝の『資源クライシスの深層』
中国の輸出規制にいかに対応するか?[後編]
日本の消費量高いレアメタル対象に
鉱山情報集め安定供給の戦略構築を
中国は、国際的にみてルール違反をしている。フェアではない。まず、価格のダンピングを重ねて世界のレアアース鉱山を潰(つぶ)してきた。そして、今回の禁輸である。現在のところ、中国の公式な見解は、鉱山の公害をなくし、国内の生産体制をしっかり整備したいということだが、なぜ突然、一気に4割も輸出規制が必要なのか。
一方で、このような中国の振る舞いは、日本のみならず、米国やオーストラリアの資源戦略の失敗の結果だとも言える。
中国の価格ダンピングがあった時に、日本は米国やオーストラリアの鉱山を閉めないように努力すべきだったのである。少々高くても購入を続け、閉山に追い込まれないようにする手だてをわが国が率先して考える必要があったのではないか。なぜなら、最終ハイテク製品に占める素材としてのレアアースの価格は相対的に小さい。かつ日本のレアアース消費量は、中国を除けば、最も多いからである。
特に日本の消費シェアが世界トップのレアメタルについても、レアアースと状況は同じである。どの国が何をどれだけ必要とし、世界のどこの鉱山に余力があり、どこが閉山しそうかという現状把握とコントロールをすべきである。他の国に任せておいてはいけないという認識で資源戦略を立てる必要がある。
前編 で紹介したように、米国やオーストラリアの鉱山が操業を続けており、新たな鉱床からレアアースが順調に開山しておれば、中国一国の偏在性は存在せず、大きな問題にはならなかったはずである。ただ、かつて中国の価格のダンピングによって鉱山が潰されたのだから、単純に考えれば、ある程度は価格が上がるだろう。しかし、現在のような大きな上げ幅にはならなかったはずである。
中国の埋蔵量は全体の30〜40%を占めるが、耐用年数が20年あまりと見積もられている銅や亜鉛などとは違ってレアアースの耐用年数は800年近い。米国やオーストラリア、インドなどの国々が活発に生産を続けても、しばらくは枯渇するようなものではないことは知っておく必要がある。
![]() |
松本龍・環境大臣(11/02/10) NEW | ![]() |
環境省 地球環境審議官 南川秀樹氏(10/09/16) |
![]() |
経済産業省 大臣官房審議官 有馬純氏(10/08/16) |
![]() |
ピュー気候変動センター 国際戦略部長 エリオット・ディリンジャー氏(10/03/25) |
![]() |
経済産業副大臣 増子輝彦氏(10/01/25) |
![]() |
ブレークスルー研究所 マイケル・シェレンバーガー所長 テッド・ノードハウス会長(09/12/21) |

- イオン、ネットスーパーの配送車両に日産のEVテストカーを実験導入して実証運行(nikkei BPnet, 2012/05/16)
- 三菱電機、業界初の太陽光発電とEVを連携させたHEMSでの電力最適制御実証を開始(nikkei BPnet, 2012/05/16)
- 中部電力、超電導電力貯蔵装置用で世界最高強度の電磁力に耐えられるコイル開発(nikkei BPnet, 2012/05/16)
- ローム、業界最小の車載用絶縁素子内蔵半導体を開発、EVのインバーターを小型化(nikkei BPnet, 2012/05/16)
- 富士通、住宅・店舗のエネルギー管理システムを容易に構築できるソフト販売(nikkei BPnet, 2012/05/16)
- 東芝、国内で初めて有機ELディスプレイを採用した薄型軽量のタブレット端末発売(nikkei BPnet, 2012/05/15)
- パナソニック、2012年度の事業方針でソーラーとリチウムイオン電池の事業を推進(nikkei BPnet, 2012/05/15)
- ソニー、業務用液晶ディスプレイでLEDバックライトを採用したモデルなどを発売(nikkei BPnet, 2012/05/15)
- 伊藤忠商事、日本企業で初めて英国水道事業に参画、南西部のブリストル市で展開(nikkei BPnet, 2012/05/15)
- 東京都、「省エネ・エネルギーマネジメント推進方針」策定、「賢い節電」を提示(nikkei BPnet, 2012/05/15)




















前ページ



























