1981年。わが国の住宅水準が名実ともに量から質への転換を迎えた。この年、「第四期住宅建設五箇年計画」がスタートし、第三期計画時に導入された「居住水準」という考え方に加えて、新たに「住環境水準」が指針として盛り込まれた。ここに至るまでに、実に戦後35年の年月を要したことになる。

　これまでの住宅公団が、より広い観点からの居住環境を含めた住宅造りへと役割を拡大し、住宅・都市整備公団へと衣替えを行った。通商産業省（現在の経済産業省）が「21世紀マンション組合｣を設置し、次世代の集合住宅の望ましい在り方を探る技術開発が推進された。一方、民間においても、住宅のトータルな性能評価を目的として、新しい技術をふんだんに採り入れた「実験住宅」がガス会社、電力会社を中心に次々と建設された。このなかには、先進的な冷暖房装置やホームオートメーションなどとともに、自然エネルギーの有効活用を目的とした、いわゆるパッシブソーラーハウスの試行建設などが数多く見られる。

　1986年には「第五期住宅建設五箇年計画」が策定され、新たな居住水準が指針として提示された。特に「誘導居住水準」が示され、これまで見られなかった住宅設備や省エネルギーについても次のような指針が示されている。

• 暖房、冷房および給湯のための設備を保有する。
• 換気、採光、結露防止、遮音および省エネルギーに関して適正な水準を確保する。

　住宅設備の面では、「多様化」「情報化」「高度化」「大型化」などのキーワードを中心として、質の向上が開発テーマとされた時代であった。1983年に登場したインバーターエアコンは、住宅においても連続的な室温制御を可能にするとともに、適正な利用の下で、従来のものに比べてより高い省エネルギー性が期待された。全体的には機能の多様化と、マイコンを利用した高機能型開発へと住宅設備の開発方向がシフトした時代であった。

　しかし、主としてデザインや細部の見直しなどの開発が多く、基本的な技術よりは、制御技術、テレビ画面の質の向上のような、消費者の目先を変えるための新製品開発が多くなった。また、1985年以降のエネルギー価格の低下や、その後のバブル景気もあって、このような傾向がますます強まり、活発であった省エネ技術開発への意欲は急速に影を潜めてしまった。

　ともあれ、住宅用の設備は、おおむね市場に登場し終わったという見方もできよう。この時代の住宅設備開発は、個別単体型から複合型、システム型へと方向が変わりつつあった。例えば、家庭用の小型ガスエンジンヒートポンプや、今では見られなくなったが、一台で冷暖房給湯が可能な多機能ヒートポンプがその一例である。