食料とエネルギーの関係でいえば、食料輸送による環境負荷低減をめざす目的で、「フードマイレージ」という指標が注目されている。これは、われわれが消費する食料の量に輸送距離を乗じ、t・km（トン・キロメートル）の単位で表す。

　日本のように、海外から食料を大量に輸入する国のフードマイレージは大きくなり、フランスのように、食料輸入量の少ない国は小さくなる。2001年の農林水産省のデータでは、日本のフードマイレージの総量は約9000億t・kmで圧倒的に1位である。また、人口1人あたりの量でも、日本が7100t・km、2位の韓国が約6500t・km、3位の英国が約3000t・kmで、総量、人口比の量とも世界一である。

　これらの数値から、日本はエネルギーを無駄遣いしているので、なるべく農産物は「地産地消」にすべきとの論があるが、食品に関わるエネルギー削減を考える際、生産時のエネルギー消費は無視できない。季節はずれのトマトやキュウリなど野菜や果物のハウス栽培では、輸送に消費するよりも、はるかに多くの化石エネルギーを消費している。

　したがって、日本の主業農家約50万戸（所得のうち農業所得が50％以上）を支えているこれらの農産物に対して「地産地消」をすすめると、かえって化石エネルギーを消費し、二酸化炭素（CO₂）の排出量が増大することになる。エネルギーの節約という側面だけからみれば、旬の食べ物を選ぶのがよい。各食品について、生産から店頭に並ぶまでの消費エネルギー総量を表示すれば、消費者がエネルギー節約を考えるうえで参考になるだろう。

　最近、日本の食料自給率の議論が盛んだが、カロリーベースでは40％を切ったが、生産額ベースでは70％近くあり、主要国のなかでも上位の自給率である。これは、主業農家を支える野菜・果物は価格が高いがカロリーはそう大きくないためである。食料自給率には、「農業の競争力」と「食料の安全保障」の二つの論点があるが、日本の農業の制度と実態を正しく把握し、国際的な比較をしたうえで、多角的に議論をしないと危ない。たとえば、地域の格差のみならず、膨大な休耕田や放棄農地があること、主業農家約50万戸に対し、それ以外の土地持ち非農家や片手間農家が200万戸以上あることを踏まえる必要がある。