今後の展開はどうか。今年12月にはデンマークの首都コペンハーゲンで国連気候変動枠組み条約第15回締約国会議（COP15）が開かれる。この会議ではラクイラ・サミットであらためて表面化した先進国と途上国の対立をどう乗り越え、今回の首脳宣言に盛り込めなかった数値目標をどう決めるかせめぎ合いが展開するだろう。

　サミットでは「産業革命以前からの気温上昇を2℃以内とする」ことでは合意がなされた。少なくとも後退はしていない。今後の問題は、先進国と途上国が「異」を捨てて「大同」に付けるのかどうか。

　それにしても、長年サミットを見てきた人間としては、今回のサミットはその変質ぶりが目立った。何よりも先進国だけでは何も決められないことが鮮明になった。実に多様な意見が出ていた。国の数が多くなったのだから当然そうなる。そうなると、各種の合意が曖昧となる。

　それもあって、「（サミットは）複層的な会合が行われて､合意も複雑な､本音と建て前の違う」会合になってしまったという印象がある。「少数の首脳による忌憚（きたん）のない意見交換の場」という第一次オイルショック後の当初の狙いは忘れられたともいえる。

　よく金融危機後の世界は､米国も唯一無二の超大国の地位を降りざるを得なくなったことから「世界は多極化した」と言われる。「多極化」というと各極は同じような力を持った極のような印象を受ける。しかし人口も国土面積も､抱えている問題も､経済規模も違う各国が同じような大きさ､重さの極だというようなことはあり得ない。現実にあるのは「不揃いな多極化」であって､そこに共通の誘因と動機を探し、中味のある合意をしようとしたら非常に難しい。

　GHG排出量を巡る各国間の議論の錯綜（さくそう）は、その現実を世界に突き付けたといえる。