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- 伊藤洋一の『BRICsの衝撃』 NEW
- 植田和弘の『地球温暖化防止の環境経済学』 NEW
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- 荻本和彦の『低炭素エネルギーシステムの将来像』
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温暖化国際交渉、COP16の意義
コラム
伊藤洋一の『BRICsの衝撃』
生死を分ける医療アクセス
新型インフルエンザ対策の問題点
新型インフルエンザ(A/N1H1)が日本でも広がりを見せている。まだ地域が限られているものの今後、全国に広がる危険性がある。広がりは今月中旬に海外渡航歴のない関西の高校生の間での発症という形で明らかになり、その後も感染者の数は増えている。日本は新型インフルエンザの感染が社会的広がりを持つ国になりつつあると言える。
ただし重要なのは、このインフルエンザが、新型とはいえ恐れられていた毒性の強い高病原性の鳥インフルエンザ(H5N1)ではないという点だ。毎年見られる季節性インフルエンザと同じく、家で安静にしているだけで治るケースも多い。ただし、体温が平熱を上回り、咳や鼻水が止まらないときには、日本の場合はまず「発熱相談センター」に行き、その指示で病院に行き、場合によっては薬を処方してもらう必要がある。
日本やその他の先進国では大部分の人がそうしているだろうし、今後もそうするだろう。日本の場合は、建前としての皆保険制度(医療)があるから、大部分の人は「これは医者に診てもらった方が良い」と考えるときには躊躇(ちゅうちょ)なく医療機関に行っている。
アメリカの疾病対策関係者が「この新型インフルエンザは弱毒性で、感染してから7日以内に医者にかかれば、大部分のケースにおいて通常のインフルエンザと同様に治る」と言っているのは真実だろう。また新型インフルエンザに効く『タミフル』について言えば、発症から48時間以内に服用すれば効果的とされる。
ただし油断できないのは、依然としてこのインフルエンザの全貌がまだわかっておらず、今後、毒性が強い遺伝子形に変異する危険性があるし、発病した患者のなかに重篤化するケースがあると報告されていることだ。特に、妊婦や喘息・糖尿病など重大な疾患を抱えている人にとっては、希なケースとして、この新型インフルエンザが患者の命を奪う可能性が指摘されている。
今、日本で広がりつつあるこの新型インフルエンザが夏場になって感染の波がひいても、筆者は今後も大きな問題が残ると考える。それは今年の冬からの来年の春にかけて第二波として日本を含む北半球を襲う可能性があることだ。新型インフルエンザは、今は抗インフルエンザウィルス薬の『タミフル』や『リレンザ』で対処可能だが、時間の経過のなかで医薬品、特に『タミフル』に対して耐性(タミフル耐性)を獲得する危険性があるし、今は低病原性だが、その後の時間経過のなかで遺伝子が変異して毒性を高める危険性があるからだ。油断は禁物である。
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松本龍・環境大臣(11/02/10) NEW | ![]() |
環境省 地球環境審議官 南川秀樹氏(10/09/16) |
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経済産業省 大臣官房審議官 有馬純氏(10/08/16) |
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ピュー気候変動センター 国際戦略部長 エリオット・ディリンジャー氏(10/03/25) |
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経済産業副大臣 増子輝彦氏(10/01/25) |
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ブレークスルー研究所 マイケル・シェレンバーガー所長 テッド・ノードハウス会長(09/12/21) |


新型インフルエンザ対策の問題点
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