1週間ほどドイツを取材で歩いた。そこで、もしかしたら、われわれが「環境対策で遅れている」と非難している中国やインド、そのほかの開発途上国の公害問題を考えるうえで非常に重要なポイントがあることに気がついた。それは途上国に進出し、その国の経済発展に寄与している先進国企業の関わりである。

　今回の取材は、日本に先駆けて新エネルギー開発に大きく国の方針を変更したドイツの動きをこの目で確かめるもので、これについては2008年の元旦の夜７時から『地球特派員スペシャル』（NHKBS１）で放送される。この取材のなかで、ドイツにとっては「過去」であるものの、恐らく、多くの途上国にとっては「現在」と「今後」につながる重要な問題があることに気づいた。今まで、私が見落としていた問題である。

　それはライプチッヒの近くのビターフェルトという街に行ったときだ。筆者は自分のサイト（ http://www.ycaster.com/ ）にほぼ毎日文章を書いていて､このビターフェルトに関しても、かつては『旧東ドイツ最大の化学工業地帯だった街で、統一後にこの町は統一ドイツ政府と環境保護団体グリーンピースによって「世界でもっとも汚染された町」との烙印を押されたという。今は寂れた、静かな街です』と書いた。ドイツのこの辺は、フランスとの国境地帯と同じように石炭が大量に産出し、化学工業が発展する基盤になった。

　しかし、1989年ベルリンの壁の崩壊後に、この街は廃れてしまった。それは、競争力の喪失。老朽化などで西側企業との競争に敗れて、ここの工場は次々に繰業停止を余儀なくされたという。ビターフェルトの街で、多くの線路が下を通る鉄橋から見ると、確かに稼働していない工場が、これでもかと並んでいる。いずれも古びていて、なかには火災にあったのだろうか、全体が黒ずんで捨てられているビルもある。一説には最盛期（東ドイツ時代）にビターフェルトにいた９万人の労働者の半数が職を失ったという。